eコマースはインターネット上で商品の売買などを行う取り引きのことです。
「eコマースと実店舗ではどのような違いがあるの？」
「eコマースにはどんなメリットがあるの？」
このように気になっている人へ、この記事ではeコマースとはどのようなものなのか、実店舗の違いや、メリット・デメリット、eコマースのビジネスモデルなどについてわかりやすく解説しています。
目次
- eコマースとは？
- eコマースと従来のコマース（実店舗）の違いは？
- eコマースの種類
- eコマースのメリット
- eコマースのデメリット
- Shopifyでeコマースビジネスを始めよう
- eコマースについてのよくある質問
eコマースとは？
eコマースはECと同義で、Electronic Commerceの略です。
日本語では「電子商取引」という名称ですが、「ネットショップ」や「ネット通販」などともいわれ、インターネット上でおこなわれる取引のことを表します。ある会社がオンラインで商品を売っているなら、それはeコマースです。たとえばAmazonは、eコマース業界でもっとも知られているサイトの1つです。
eコマースと従来のコマース（実店舗）の違いは？
eコマースと従来のコマース（実店舗）の大きな違いは、eコマースでは物理的な店舗を必要としないことです。インターネット接続さえあれば場所に縛られずにショップを開設でき、ユーザーは実際にお店まで出かけたり行列に並ぶことなくいつでも買い物を楽しめます。また、ショップはネットに接続できる世界中のユーザーにリーチできるため、利便性やリーチ性において従来のコマースにはないメリットがあります。
ネットショップを、多くの利用者が集まる楽天やAmazonなどのECプラットフォームに出店する場合、集客コストを抑えることができますが、代わりに売り上げの一定割合をECプラットフォームに支払う必要があります。これは、実店舗で百貨店やショッピングモールに出店する場合と似ています。
一方、自社ブランドの店舗をオンライン上に開設する場合は、自社のターゲットにより直接的にリーチできますが、集客やマーケティングに関するコストがかかります。これは、実店舗に老いて路面店を開設する場合と似ています。
また、eコマースは実店舗を持つ必要がないため、初期コストを抑えて開設でき、実店舗よりも参入が容易でランニングコストも少なくて済みます。在庫をもたずにショップで販売ができるドロップシッピングを活用することで、在庫のためのスペースや倉庫を持つ必要がなくなり、よりコストを抑えられます。
eコマースの種類
eコマースにおける代表的な種類を紹介します。
BtoB
BtoBは「business to business」のことで、企業同士の取り引きを指します。
企業向けにオフィス用品などの業務用品を取り扱ったり、卸売販売を行うeコマースサイトなどがあります。
BtoBは取引金額が高額であったり、継続的な取引が多いため、安定して長期的な取引ができる大口顧客を獲得できるかが重要なポイントです。
BtoBモデルの典型に、世界最大のBtoBマッチングサイトであるAlibabaがあります。Alibabaでは、サプライヤー企業がほかの企業に向けて商品を販売しています。Alibabaの価格がとても安いのは、購入側の企業が小売で利益を出せるような卸売価格に設定されているからです。
BtoC
BtoCは「business to consumer」の略で、企業と一般消費者の取り引きを指します。
多くのネットショップは企業相手ではなく,一般消費者向けのBtoCに分類され、化粧品や家電、書籍など、取り扱われる商品も多岐にわたります。
BtoCモデルの典型としては、Amazon、楽天、Appleなどがあります。
CtoC
CtoCは「consumer to consumer」の略で、消費者同士の取引を指します。
CtoCで販売をおこなう人たちの大半はプロではなく、一般的な消費者です。
BtoCモデルの典型としては、メルカリ、Yahooオークション、eBay、民泊予約サイトのAirbnb（エアビーアンドビー）などがあります。
CtoB
CtoBは「consumer to business」の略で、一般の個人が企業や組織を相手に商品やサービスを販売することを指します。たとえば、写真家が作品を企業向けに販売することなどが考えられます。
DtoC
DtoCは「direct to consumer」の略で、メーカーが中間業者や小売店を通さずに、自社のECサイトなどを用いて直接消費者に商品やサービスを販売することを指します。
インターネットやSNSの普及により、消費者とメーカーが直接繋がることが容易になったことから、DtoCが注目を集めています。
DtoCでは、仲介業者や実店舗を介さないためマージンが発生せず、経費が抑えられ、その分商品を低価格で提供できます。また、メーカーが自社で製品を販売することで、製品価格の削減やブランドイメージの確立などを図れるといったメリットもあります。
eコマースのメリット
eコマースにおけるメリットは以下の通りです。
エリアを限定せず世界中に販売可能
eコマースでは、利用者はインターネットに接続できればどこからでもアクセス可能なため、世界中が販売エリアになるという利点があります。
実店舗の場合は販売範囲を広げようと思うと、店舗を増やすなど大きな負担が発生します。しかし、eコマースであればWebマーケティングや、SEOと呼ばれる検索エンジン最適化の施策を行うことでサイトの認知度やアクセス数を伸ばし、より大きなマーケットに自社の商品やサービスが届けられます。
また,ECサイトを外国語対応にすることで海外からの顧客のアクセスも期待でき,顧客数や販売点数を増加するチャンスが広がるでしょう。
データを活用することで売り上げ増加が図りやすい
ECサイトでは訪問するユーザーのデータが収集できるため、売り上げを増加するための対策に活用できるメリットがあります。
ユーザーの年齢、性別、職業、居住区、商品の売上傾向など、得られた顧客情報を分析することで、狙ったターゲットによりダイレクトに響くマーケティングが可能です。
たとえば、ターゲットとする年齢層のユーザーがよく訪問する時間帯に向けて販売したい商品のキャンペーンを打ち出したり、新商品を投入するなど、データを活用した売上向上の施策を検討できるでしょう。
実店舗が不要で手軽に開店できる
eコマースでは販売拠点としての店舗設営が不要となり、ShopifyなどのECプラットフォームを利用すれば無料で手軽にネットショップを開店できます。
これまでは、商品を販売するために実際の店舗を構える必要があり、店舗を出店するたびに物件の確保や内装のデザイン、インフラ整備などの手間とコストがかかっていました。しかし現在は、ECプラットフォームを利用して自社のウェブサイト上にオンラインショップを作ったり、楽天などのモールに出店して売上を作りながら、独自の店舗を拡張するという方法も可能になりました。そのため、初めての人でも低リスクで手軽にビジネスが開始できます。
24時間365日営業が可能
eコマースでは、インターネットに接続できる環境があれば24時間365日いつでも営業が可能です。実店舗の場合、ユーザーが店舗の開店時間内や営業日に来店できないこともありますが、ネットショップなら実店舗では困難な深夜や休日の営業もできるため、機会損失を防ぐことができます。
ユーザーが「いつでも買える」ということは、ショップ運営者が「いつでも売れる」ということを意味します。スタッフを置かなくても24時間365日営業を続けてくれるという点は、eコマースの大きなメリットの一つです。
eコマースのデメリット
eコマースにおけるデメリットは以下の通りです。
競争率が高い
実店舗であれば、競合の少ないエリアを狙って出店するということもできますが、eコマースではユーザーが多数のネットショップを簡単に閲覧、比較できるため、競争率が高くなります。
ユーザーは商品を購入する際にいくつものサイトを比較して、価格が安いところで購入するため、競合他社との価格競争に陥ってしまいがちです。
価格競争による利益低下を防ぐには、価格だけでなく、自社サイトのブランド力や商品力を向上させ、その魅力をユーザーに効果的に認知させなくてはなりません。
そのため、SEO施策やWebマーケティング活動が重要になってきます。
世界中に販売するには多言語化などの準備が必要
国内にとどまらず、世界中に商品やサービスを販売する場合は、eコマース用のWebサイトも英語やターゲットとする地域の言語などに翻訳し,多言語に対応する必要があります。
サイトを他の言語などに多言語化する際は、機械翻訳などを使った不自然な翻訳ではサイトに不信感を抱かれてユーザーが離れてしまい、機会損失につながってしまうリスクがあります。反対に、違和感のない自然な翻訳に仕上げることで信頼感が増し、他の競合サイトと差別化を図れるでしょう。そのため、コストをかけてでも翻訳会社やフリーランスの翻訳者など、プロに依頼することをおすすめします。
Webマーケティングや自社ブランディングにコストがかかる
eコマースでは商品を簡単にインターネット上に設置できる一方で、その商品を実際に売るためにはWebマーケティングや自社ブランディングといった活動が不可欠です。
サイトに集客するためには、サイトの存在や商品の魅力などをユーザーに認知してもらう必要があるのです。
そのため、インターネット広告やSEOなどのWebマーケティング手法を駆使して、ユーザーの認知度を高めるための活動を、コストと労力をかけて行わなくてはなりません。
また、対面販売の場合にはコミュニケーション能力が必要とされますが、eコマースの場合、商品の説明や配送料金の説明、ユーザーとのコミュニケーションなどはすべて文章が基本となります。そのため、商品に関する説明が不足していたり、誤解を与える表現になっていないかということに細心の注意を払わなければなりません。必要な情報が載っていなければ、ユーザーは簡単に外のサイトに情報を探しに行ってしまうためです。
あいまいな表現や説明などで利用者からの問い合わせが増えると、対応するスタッフのコストも余計にかかってしまうでしょう。
商品の魅力を効果的にユーザーに伝え、自社ブランドを認知してもらうためには、こうしたWebマーケティングや自社ブランディングの活動を着実に行っていく必要があります。
ユーザーが商品に実際に触れて確認できない
eコマースの最大のデメリットの1つは、商品を実際に見て、触って、吟味することができないということです。そのため、届いた実物と自分が想像していたものが違ったという事態が起こりかねません。特に、ファッション商品の場合は、実店舗で試着することで自分に合ったサイズやスタイルを選べますが、eコマースではそれができません。
こうした問題に対応するために、eコマースの出店者はサイトに商品の写真を豊富に掲載したり、商品の外観や仕様を詳細に伝えるなどの対応を行っています。また、1商品1回まではサイズや色の変更による返品ができる仕組みを取り入れて、顧客が納得いくまで商品を選べるようにしている企業などもあります。
Shopifyでeコマースビジネスを始めよう
eコマースは、実店舗を持たずにオンライン上で商品の販売が行えるビジネスです。
実店舗が不要なため初期コストを抑えられ、エリアを限定せず世界中に販売が可能となるだけでなく、ECサイトを訪問するユーザーのデータを収集してマーケティングに活用できるというメリットがあります。
eコマースビジネスを検討しているなら、初期費用が安く、お店に合わせた柔軟なカスタマイズが可能なeコマースプラットフォームの「Shopify」がオススメです。Shopifyは、豊富な機能やテンプレートを用意しているためECサイトを簡単に構築でき、初めてのECサイト構築にも適しています。充実したカスタマーサポートもあり安心のShopifyで、あなたのビジネスを始めてみませんか？
eコマースについてのよくある質問
eコマースのメリットは？
eコマースのメリットには以下のようなものがあります。
- 販売エリアを限定せず世界中に販売可能
- データを活用することで売り上げ増加を図りやすい
- 実店舗が不要で手軽に開店できる
- 24時間365日営業が可能
eコマースの意味は？
eコマースは日本語では「電子商取引」という名称ですが、ネットショップやネット通販などともいわれ、インターネット上でおこなわれる取引のことを表します。たとえばAmazonは、eコマース業界でもっとも知られているサイトの1つです。
eコマース、ECは何の略？
eコマースとECは同義で、Electronic Commerceの略です。
eコマースは、なぜ小文字でeコマースと書く？
eコマースは小文字で「eコマース」と表記されます。eコマースはElectronic Commerceの略であり、科学の分野で電子は「e」と小文字で表現するためです。
eコマースにはどんなビジネスモデルがある？
・BtoB：BtoBは「business to business」のことで、企業同士の取引を指します。BtoBモデルの典型であるAlibabaでは、サプライヤー企業がほかの企業に向けて商品を販売しています。
・BtoC：BtoCは「business to consumer」の略で、企業と一般消費者の取り引きを指します。BtoCモデルの典型としては、Amazon、楽天、Appleなどがあります。
・CtoC：CtoCは「consumer to consumer」の略で、消費者同士の取引を指します。
BtoCモデルの典型としては、メルカリ、Yahooオークション、eBay、民泊予約サイトのAirbnb（エアビーアンドビー）などがあります。
・CtoB：CtoBは「consumer to business」の略で、一般の個人が企業や組織を相手に商品やサービスを販売することを指します。たとえば、写真家が作品を企業向けに販売することなどが考えられます。
・DtoC：DtoCは「Direct to consumer」の略で、メーカーが中間業者や小売店を通さずに、自社のECサイトなどを用いて直接消費者に商品やサービスを販売することを指します。
eコマースプラットフォームとは？
eコマースプラットフォームは、企業がオンライン上にストアを構築できるように開発されたソフトウェアソリューションです。このプラットフォームを使用することで、企業は配送サービスなどの仕組みを活用して世界中の顧客に製品やサービスを販売できます。eコマースプラットフォームの例としては、Shopify、Amazon、楽天などがあります。
